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巨額の設備を購入した際に、一度に費用として計上するとその期の業績が大幅に悪くなる一方で、その後はその固定資産に対する費用がかからないので(メンテナンスなどは除きます)、利益が大きく出てしまいます。しかし、巨額の設備などは、一般的に何年にもわたって会社の売上に貢献するものです。

したがって、一度に費用化すると会社の実態と会計上の売上・費用の関係が異なってしまいます。そのため、使用が長期にわたるような固定資産は、一度に費用化せずに、価値の減少分を毎年少しづつ費用化して、毎期の費用を平準化します。こうすることで売上とそれを生み出すために使われた費用の対応が明確にすることができます。(ちなみに、売上と費用の対応を明確にすることは、企業会計原則の費用収益対応の原則で定められています。)

このような処理を減価償却といい、この処理によって生まれた費用を減価償却費といいます。

減価償却には

  1. 毎年一定額を費用化する定額法
  2. 毎年一定率を費用化する定率法  があります。


日本の企業では一般的に有形固定資産では定率法が使われる場合が多く、無形固定資産では全て定額法が使われています。

減価償却費は会計上は費用になりますが、実際にはキャッシュアウトしていないものなので、(減価償却費を加味した)営業利益からキャッシュフローを求める場合は、減価償却費を足してやる必要があります。
 

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